太陽光発電の歴史
| 1839年 | 物質に光を当てると電気が発生する現象（光起電力効果）が発見される。 |
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| 1954年 | アメリカの研究者、ピアソンにより半導体の接合部分に光を当てると電流が生じる現象、pn接合が発見される。これが太陽電池発明につながる大発明となりました。 |
| 1955年 | 日本で最初に太陽電池の研究を開始した日本電気が太陽電池の試作品を製作。 |
| 1958年 | 太陽電池が世界で初めて実用化されました。（アメリカの人工衛星ヴァンガード1号） |
| 1959年 | 日本電気が山口県の周防筏瀬灯標に自社で開発した太陽電池を設置。 シャープが太陽電池の研究を開始する。 |
| 1960年 | シャープが太陽電池付きトランジスタラジオを試作。（発売は1962年） |
| 1963年 | シャープが太陽電池（単結晶シリコン）の量産を開始し、横浜港の鶴見第1号灯浮標号ブイの電源用として太陽光電池を納入する。 |
| 1966年 | シャープが当時世界最大容量であった225Wの太陽電池式電源を長崎県御神島（現・尾上島）の灯台用に納入。 |
| 1973年 | 第4次中東戦争によって、第一次石油危機が日本経済を直撃しました。しかし、これは結果として国家レベルで太陽光エネルギーに目を向けさせる契機となり、エネルギー源の多様化の推進と石油に代わるクリーンな国産エネルギーの開発を意味する「サンシャイン計画」への創設へとつながっていくことになりました。 |
| 1974年 | 通商産業省（現・経済産業省）による「新エネルギー技術研究開発計画」（通称・サンシャイン計画）がスタートする。 三菱電機が太陽電池の研究開発を開始する。 |
| 1975年 | 京セラが太陽電池の研究開始に着手する。 三洋電気がアモルファスシリコン太陽電池の研究開発を開始する。 |
| 1976年 | シャープが単結晶シリコン太陽電池付きの電卓「EL-8026」を発売する。 シャープの太陽電池が実用衛星「うめ」に搭載される。 シチズンが世界初の太陽電池充電式アナログクォーツ（水晶）腕時計「クリストロン ソーラーセル」を発売する。 |
| 1980年～ | サンシャイン計画の中核的推進機構としてNEDOが設立され、産・学・官が総力を結集し太陽電池の研究開発が進められる。 日本では化学電池の代わりに電卓・時計・体温計・街路灯・自発行標識・屋根裏換気扇などの小型民生用機器などの電源として太陽電池が使われ始め、当時一世たソニーの「ウォークマン」にもチャージ用の電源モジュールが組み込まれ商品化されました。 |
| 1990年 | 電気設備技術基準に太陽光発電が盛り込まれる。 電気事業法関連法令の一部改正。 |
| 1991年 | 電気用品取締法関係省令（現・電気用品安全法）に一部改正。 |
| 1992年 | 電力会社による余剰電力買い上げ決定。（買取価格は電力料金とほぼ同じ） NEDO、公共施設向け「太陽光発電フィールドテスト事業」を開始する。 |
| 1993年 | 「逆潮流ありでの低圧系統連系技術ガイドライン」が策定され、後に家庭用の太陽光発電を普及させる大きな原動力となっている本格的な系統連系が可能となる。 太陽光発電などの実用化を促進すると共に、接続可能な成長の基盤となるエネルギー問題の解決を目指す「ニューサンシャイン計画」がスタートする。 京セラが日本初の住宅用太陽光発電システムを発売する。 |
| 1994年 | 通商産業省（現・経済産業省）という一省庁の取り組みではなく国全体としてエネルギー問題に対してどう取り組むかという指針づくりが必要であるという意見が多く出され、新エネルギー導入大綱によって、日本が国全体として太陽光発電などの新エネルギーに対してどの方向に進むのかという指針が初めて示される。 |
| 1997年 | 「気候変動枠組条約の第3回締約国会議（COP3）」が京都で開催され、先進国に対して温室効果ガスの削減が義務づけられる。（京都議定書） 太陽電池の累積導入量でアメリカを上回る。 |
| 1999年 | 年間生産量でアメリカを抜いて世界一となる。 積水化学工業（セキスイハイム）が太陽光発電システムを標準装備した住宅を発売する。 |
| 2001年 | 太陽光発電の本格的な普及促進に向けて、電力供給源としての太陽光発電の経済性と信頼性を確立するとともに太陽電池産業・市場の早期自立化に貢献することを目的として太陽光発電技術研究開発を実施。 |
| 2003年 | エネルギーの安定供給と新エネルギーの普及を目的とするRPS法が施行される。（正式名・電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法） |
| 2005年 | 太陽電池の累積導入量でドイツが日本を抜き世界一になる。 |
| 2010年 | 世界全体の太陽電池の生産量が23.9GWにまで達する。（2009年の10.7GWに対して2倍以上） |
| 2011年 | 再生可能エネルギー特措法が可決・成立する。 |
| 2012年 | 再生可能エネルギー固定価格買取制度（日本版FIT）がスタートする。 |
| 2017年 | トヨタ自動車が量産車初となるルーフ搭載ソーラーパネルを採用（グレード別オプション）した新型プリウスPHVを発売する。 |
